変わりつつある日本の英語教育。今どのような学習をすべきか。_2017.11

2020年度からの新学習指導要領、大学入試改革に関する情報が耳に入ってくることも増えてきました。皆様は、改革の方向性、特に英語教育がどのような方向に向かっているかについて、どの程度ご存じでしょうか。そこで本日は、日本の英語教育が向かう方向性について取り上げます。

小学校学習指導要領解説【外国語編】

上記は小学校「外国語」の学習指導要領ですが、ここから顕著に読み取れるのは、「低年齢化」「CEFR」「Can-do」そして、読む・聴く・書く・話すの「４技能」が重視されているということ。すなわちこれらが、英語教育の方向性を表すキーワードだと言ってよいでしょう。

新学習指導要領の外国語教育の領域で国が目指しているのは、一言で言えば「英語が『使える』国民を育てる」ということです。これは、従来の外国語（英語）教育では賄いきれなかった部分を補い、かつ、高校卒業時の英語力の底上げを図るという、大きな改革です。
キーワードの解説を通して、日本の英語教育がどう変わっていきつつあるのかを見ていきましょう。

現在小学５・６年生で行われている「外国語活動」の対象学年が小学３・４年生に引き下げられ、小学５・６年生は成績のつく、いわゆる英語の「授業」をすることになります。
学校での授業時間が増える、もしくは新たに作られることに加え、「英会話」「英語」が人気の習い事の上位に入る昨今、校外での各種英語教育サービスもその開始年齢の低年齢化が続いています。端的に言えば、一昔前の中学生が学んでいたことを小学校高学年で学ぶことになるわけです。

今この記事をお読みくださっている、中高生の保護者世代の方々が中学・高校で英語の授業を受けていた時代には、英語といえば、ReadingとWritingが授業の中心だったかと思います。中には、センター試験にListeningが導入された当時の状況を記憶されている方もいらっしゃることでしょう。その後、徐々に高校入試や大学の個別試験でもListening試験が実施されるようになり、その比重も上がってきました。とはいえ現在も、授業・試験の中心は文法・読解、そこに多少の作文とリスニングが入る…という「３技能」の時代が続いているわけです。

しかしながら、「低年齢化」の項で述べた「小学校における外国語教育」で何がなされているかを考えてみましょう。そこに文字はありません。あるのは音の世界です。情報を目から受け取るのではなく耳から受け取り、書いて発信するのではなくしゃべって発信する世界なのです。

このように、中学校以上でいまだ「３技能」の時代が続いている一方で、小学生以下は、確実に「４技能重視」に向けて変化していっているというわけです。

新学習指導要領では、それぞれの技能について、Can-doつまり「●●することができる」という到達目標が設定されています。Can-doとは、文法項目の使用可否や未習・既習を表すものではありません。英語の学習目標というと、「三単現が理解できる」というような文法の理解度に関する目標を思い浮かべる方もいらっしゃるかもしれませんが、Can-doで設定している目標は、たとえば、
「身近な人やものについて話すことができる」「身近な人やものについて紹介文を書くことができる」
といったものです。この到達目標を設定するにあたって基準となっているのが、「英語を各技能においてどの程度使いこなすことができるか」を示した、CEFR（セファールと読む。日本語では「ヨーロッパ言語共通参照枠」の意）です。新学習指導要領の到達目標は、この基準に沿って、小学校→中学校→高校とレベルアップしながら設定されているのです。

なお、「大学共通テスト」においてもCEFRが活用されます。共通テストでは、民間の資格・検定試験を併用して４技能（読む・聞く・話す・書く）を評価しますが、各検定試験の結果をCEFRに対応した段階別評価に置き直した成績が、大学入試センターから大学に送付される仕組みになります。

学習指導要領や入試が変わる部分に注目が集まりがちですが、肝心なのはもちろん、そこまでに「どんな学習をするか」です。英語教育が大きく変わろうとするなかで、未来に向けてどのように英語学習を進めていけばよいのでしょうか。

ひとつ言えることは、これまで以上に英語の４技能を総合的に伸ばしていくことが重要になるということ。

この変化の中で英語を学習していくにあたっては、これまでのように「読む・聴く」といった受信技能の対策だけをしていれば大丈夫、というわけにはいきません。もちろん、文法知識を頭に入れることばかりに気をとられて、「実際の場面でどう使うのか」の訓練をおろそかにするのも、本質的な学びとはいえませんね。

さらに、民間４技能試験とひと口に言っても、それぞれに特徴があります。移行期間も含め、どの民間４技能試験が採用されるかは決まっておらず、併願の仕方によっては、「センター＋４技能試験Ａ＋４技能試験Ｂ……」といったように、受験する試験の種類が複数に渡ることも十分に考えられます。あせって４技能試験を受けるよりも、まず今すべきは、「自分の実力に合った教材を使って、４技能それぞれのレベルを底上げすること」です。

各技能の実力養成ができていれば、どのような試験であっても、特徴的な形式さえ押さえれば対応が可能になります。１つの試験対策にこだわるあまり、道を狭めてしまうのはこの変化の波の中であまりに危険ですし、試験そのものの内容に変化があっただけで太刀打ちできなくなってしまいます。

中高生にとって、ただでさえ時間は貴重なもの。その貴重な時間を使って行う英語の学習が、その場限りのものであったり、将来の道を狭めるようなものでよいわけがありません。
入試にも、その先の将来にもつながるしっかりとした土台づくりこそ、今すべき英語学習の王道なのです。