みんなの意見９月（中１）のテーマは以下のものでした。
発電量内訳のグラフからわかる日本のエネルギーの問題点を，どんな視点から見てそういえるのかもわかるように，「みんなの意見」に投稿してみましょう。
みなさんは日ごろから「問題点」については指摘できるものの，その理由や原因・しくみについてはあまり深く考えたことはないのではないでしょうか。そこについて一歩踏み込んで考えてみるのが「総合」で目指していることの一つです。今回は問題とした理由についても併せて考えてもらいました。
私は，地球環境に優しい発電方法（水力発電や再生可能エネルギーなど）と，地球環境に悪い発電方法（火力発電や原子力発電など）の大きく二つに分けて日本の電力構成のグラフを見てみた。すると，石炭や天然ガスなど化石燃料を原料とする火力発電が8割以上を占めている。さらに，日本の地形を十分に活かせる水力発電が約1割しかない。原子力発電は福島第一原子力発電所の事故があった為，0%でいいと思うが，再生可能エネルギーや水力発電が少ししかなく，火力に頼りすぎるのは世界の風潮にも合ってない。フランスほど原子力発電を進めるわけにはいかないが，政府や会社が持っている情報を国民に公開し，理解を得ることが大切である。私は日本の自然や地形について社会科で習っているが，日本は再生可能エネルギーを比較的行いやすい国だと思う。そんな特徴を活かして，2050年までに日本のエネルギー源の7割が再生可能エネルギーを占めるようになることを私は望む。そのためには，情報を全ての人に教えるべきであると私は考える。
（問題点）日本は外国からたくさんの化石燃料を輸入して，火力発電の燃料として使っている点。
（視点）電力供給の安定性。
（理由）もし，輸入先の国の化石燃料が底をついたら，火力発電ができなくなるため他の発電方法で火力発電の分を補わなければならない。そのためには，もっと多くの発電所が必要になる。したがって，その発電所の建設費が必要になりお金が足りなくなるのではと考えたから。
発電にかかるコストに注目できている点がとてもよかったです。再生可能エネルギーの普及がなかなか進まないのも，コストが割高であることが理由の１つになっています。どんなに再生可能エネルギーが重要とわかっていても，「それじゃあ電気代を値上げします」と言われたら反対する人も多いでしょう。どうしたらコストを下げられるのか，それとも人々の負担を増やすのか……難しい問題です。
僕は地球温暖化という観点の中である2つに注目しました。1つ目は日本は約85%を温室効果ガスの排出される方法で発電しています。これら以外の比率を変えないとこのままでは地球温暖化を防ぐ為に，電力使用量を減らすしかありません。2つ目に設備・運用で排出される温室効果ガスです。これらでも日本で約85%を占める，石炭・石油・LNG火力発電は温室効果ガス排出量が多いです。これらの理由から僕は，日本は再生可能エネルギーや原子力での電力供給に工夫をして行く方が良いと思いました。
具体的な数字を出して説明できていますね。地球温暖化について，発電そのものだけでなく，設備・運用での温室効果ガス排出についても言及している点がよかったです。
今の日本のエネルギーの使い方が，私達に影響するのか？
影響する可能性は大だ。新エネルギーの増加に乗り出しているみたいだが，依然として，ダントツで，トップなのは，化石燃料，LNGである。
結局，化石燃料は減る上，二酸化炭素などの温室効果ガスは増える一方。そのツケは誰に回ってくるのか？その答えは，火を見るより明らかだ。私達の世代にツケは回ってくる。
もう少し政府は，エネルギーの事について，真剣に考えるべきだ。
強い危機感が感じられる回答でした。今の政府や研究者にもしっかり考えてもらいたいところですが，すべてが解決するのにはまだまだ時間がかかることでしょう。わたしたち一人一人が「自分ゴト」として考え続ける必要があります。みなさんの中から，今までにない新しいエネルギーを開発する人が現れるかもしれませんね。
今回取り上げた「エネルギー政策」は，社会状況が反映されやすいテーマです。みなさんの関心も高いせいか，「みんなの意見」でも，さまざまな視点を持って，日本のエネルギーについて考えている様子が伺えました。将来，みなさんがエネルギー政策について考える立場になったとき，どの点を重要視するかによって，エネルギー源の組合せも変わってきます。つねに新しい情報を取り入れ，さまざまな「視点」を検討し，その時代の社会に合った最善の判断ができるようになってほしいと思います。
自分なりの視点から発電方法を分類し，グラフを読み取れていますね。数字を示して世界の状況と比較しながら，日本のエネルギー政策の問題を指摘できている点もよかったです。また，政府や企業の情報公開についても自分の意見をはっきりと示せていますね。日本のエネルギーの未来を考える上で，どのような情報がどのような人々に必要なのか，引き続き考えてみるとよいかもしれません。